運動習慣を社内に取り⼊れる｜講師 長野憲次

⼈はめんどくさい事は継続できません。当たり前の話ですよね。しかし何か取り組みを計画する時にどうしても⾊々とこだわってしまう。効果を出すために⼯夫をするのはいいことですが、⾏動を起こしてくれなければ何の意味もありません。

シンプルを意識しましょう。
ポイントとしては以下の３つです。

1、時間がかからない運動
2、場所をとらない運動
3、はじめは１つに絞る

例えば5分間でできるストレッチなど、時間をかけないのがポイントです。これを⾔うと、「たった5分間運動したところで効果ない」、このように思われる⽅がいらっしゃると思います。

確かにおっしゃる通り、5分間で⼤きな効果は望めません。⼤きな効果は望めませんが、そもそも会社で運動習慣を取り⼊れる１番の⽬的は、従業員の健康に対しての意識を変えることです。

毎⽇5分間でもいいから、運動をすることで⾃分の体や健康と向き合うキッカケになります。

運動をする＝広い場所が必要という固定観念をお持ちの⽅がけっこう多いように感じます。

例えば、
・週1回運動をするために、毎回会議室を⽚付ける。
・近隣のスタジオをレンタルして⽉に1回運動する。

それはそれで良いことだと思いますが、継続のハードルは上がってしまいますよね。いつも仕事している場所や⾃宅などで、すぐできるような運動を選ぶことが継続率アップのポイントです。

脳科学的に、⼈は２つ以上のことを⼀度に習慣付けるのは難しいと⾔われています。

運動のメニュー数をいきなり増やしてしまうのではなく、まずは１つのメニューから始めるようにしてください。オススメの⽅法としては、運動のバリエーションをいくつか紹介し、これなら続けられると思える運動をご⾃⾝で選んでもらうと継続率が上がります。

⾃分にとって必要なこと。そう感じないと⼈は⾏動しません。そう感じてもらうためには、個別性を意識することがポイントです。

個別性とは、年齢・性別・体⼒など個々の特性のこと。つまり、それぞれの個⼈の特性に合わせた運動を⾏うことが⼤切だということです。⼜、どんな仕事をしているかによっても、効果的なアプローチ⽅法が異なります。

例えばデスクワークでの疲れが多いような職種の⼈たちに栄養セミナーをしてもあまり響かないかもしれません。デスクにいる時間が⻑いのならデスクにいながらでも可能な、肩コリに効く体操をやる⽅が取り組む⼈は多いと思います。

このように働いている⼈の疲れや悩みは解剖学的、⽣理学的、⼼理学的にそれぞれ特徴があります。それに合わせてうまくアプローチができれば運動による効果は⼤いに期待ができるかと思います。

専⾨的なサポートが必要な場合は講師派遣ナビを通して、私⻑野までご相談いただければと思います。

⼈の習慣を変えるのは容易なことではありません。ましてや会社という団体を動かすのはさらに労⼒が必要です。

しかし、何のために⾏うか。どんな健康課題を解決するために運動習慣を取り⼊れるのか。これを明確にし、従業員にきっちり伝えることで習慣が浸透する可能性がグッと上がるのは間違いないです。