講演会・セミナー・講演依頼は講師派遣ナビ講師を探す酒井紀之

酒井紀之 さかいのりゆき

株式会社ソフトウエア開発 代表取締役社長

酒井紀之

プロフィール

子供の頃からマイコンやパーソナルコンピュータのプログラミングを趣味として育ち、電子掲示板システム(BBS)を開局するなど、ネットワークを中心とした技術を習得。1991年にソフトウエア開発を起業し、生産工場における機器制御システムやインターネットを利活用した企業内ネットワークの構築を専門的事業分野として従事。
さらに東日本大震災後には地域の復興と活性化に向けた自治体支援にも努め、それら支援の実績から総務省地域情報化アドバイザーや電子政府推進員などの委嘱を受けるに至っている。加えて近年では情報通信技術の経験と知識を生かし総務省テレワークマネージャとしてリモートワークの導入支援に取り組んでいる。

活動実績

1991年 福島県郡山市にてソフトウエア開発を起業(現)
2011年 情報支援プロボノ・プラットフォーム(iSPP)共同代表理事(現・世話人)に就任し東日本大震災による被災地支援を実施
2013年 総務省地域情報化アドバイザー
2017年 多摩大学情報社会学研究所 客員研究員
2017年 総務省電子政府推進員・総務省テレワークマネージャ
2017年 東北電気通信協力会長表彰
2018年 東北情報通信懇談会事務局長

講演テーマ例

スマート自治体に向けた東北の取り組み
RPAへの取り組みや行政アプリケーションのサブスク利用などによるスマート自治体への取り組みが加速している中で、申請書類の電子化やマイナンバーの利活用、RPAなどに対応できる人材の確保が課題となっている。ひとつの解決策として、ベンダーと技術で議論し協力しあえるCIO/CIO補佐官の任用が求められつつある。
東日本大震災において情報通信が果たした役割と情報支援の取組
東日本大震災においてテレビ、ラジオ、インターネットなどの情報源やモバイル通信機器がどような状況であったか、何が使えて何が使えなかったのかなど、1001人のアンケート調査から見えた震災時の課題と、iSPPによる自治体への支援活動から得た教訓について。
テレワークへの取り組み
新型コロナウイルス感染症対策の一環としてリモートワークに注目が集まっており、関連事業者への問い合わせが増加しているが、企業の規模や業種が多様であることから、導入の手順や費用、労務管理のあり方も多様である。テレワークマネージャの取り組みから得た事例や課題をもとに取り組みへのポイントを解説する。

主な著書

インプレスジャパン書籍 『 3.11 被災地の証言 -東日本大震災 情報行動調査で検証するデジタル大国・日本の盲点- 』 (共著)

おすすめの講師

講演会・セミナー・講演依頼は講師派遣ナビ講師を探す酒井紀之